不動産売却時のリフォームは不要？メリットとしない場合の売却方法

不動産売却時に、リフォームをご検討する方も多いのではないでしょうか。
不具合を修繕して魅力的な物件になれば、早期の売却が見込めたり、高く売却できたりといったメリットがあります。
しかし、安易なリフォームは損することもあるので、慎重な判断が必要です。
今回は不動産売却時のリフォームをテーマに、メリットや必要なケース、しない場合の売却方法を解説します。
大阪市で不動産売却をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

不動産売却時にリフォームするメリットとデメリット

まずは、不動産売却時にリフォームするメリットとデメリットを解説します。

メリット1：見た目の印象が良くなる

メリットとしてまず挙げられるのが、見た目の印象が良くなることです。
傷や破損を修繕し、設備を新品に交換すれば内覧時に良い印象を与えられます。
不動産売却を成功させるか否かのポイントは、内覧にあるといっても過言ではありません。
リフォームによって魅力的な物件になれば、内覧者の購買意欲向上につながり、売却が有利になるでしょう。

メリット2：早期売却が見込める

早期売却が見込めるのも、メリットのひとつです。
大阪市においても、リフォームされていない中古物件が多く売りに出されています。
リフォーム済みのほうが良い第一印象を与えやすく、場合によっては内覧後すぐに申し込みがもらえる可能性もあります。
また、売り出し中の物件は、不動産情報サイトに登録するのが一般的です。
見栄えの良い写真を掲載すればアクセス回数も増え、内覧希望者も増えることと思います。
リフォームされていない物件と差別化できるのが、大きなメリットといえるでしょう。

デメリット1：損する可能性がある

不動産売却時にリフォームすると、結果的に損する可能性があるのがデメリットです。
お金をかけてリフォームしても費用を回収しにくく、赤字になる可能性があります。
たとえば200万円かけてリフォームし、その分高く売り出しても、買主が見つかりにくいのが現状です。
中古物件の魅力である安さが失われるため、候補に入れてもらえない可能性もあります。
値下げせざるを得なくなり、結果的に損するケースも珍しくありません。
不動産売却でリフォームする場合、費用の回収は難しいことを押さえておきましょう。

デメリット2：仕上がりが買主の趣味と合わないこともある

費用をかけてリフォームしても、仕上がりが買主の好みと合わなければ、売却は難しくなります。
選んだデザインが万人受けするとは限らないため、リフォームする際は慎重な判断が必要です。
また、近年は中古物件を購入し、自分好みにリフォームやリノベーションする方が増えてきました。
そのため、買主や内覧者にとって、不要なリフォームになってしまうこともあります。
不動産売却におけるリフォームには、メリットだけでなく多くのデメリットも生じます。
そのため、基本的にはリフォームせずに売り出すのがおすすめです。

不動産売却時にリフォームが必要なケースとその価格相場

続いて、不動産売却時にリフォームが必要なケースと、その価格相場を解説します。

必要なケース1：重要な設備が壊れている場合

必要なケースとしてまず挙げられるのが、重要な設備が壊れている場合です。
換気扇や給湯器など、生活するうえで欠かせない設備が壊れていると、それだけでマイナスの印象を与えてしまいます。
そのまま売却する場合、買主側が引き渡し後に修理しなければなりません。
購入を見送られることもあるため、重要な設備が壊れている場合は、リフォームすると良いでしょう。

必要なケース2：見た目の印象があまりに悪い場合

見た目の印象があまりに悪い場合も、リフォームが必要なケースといえます。
外壁のタイルが剥がれ落ちていたり床がたわんでいたり、水回りがカビだらけだったりする物件は、いくら安くても成約に至りにくいです。
先述したとおり、不動産売却を成功させるか否かは内覧時の印象がポイントです。
第一印象で「ここには住みたくない」と思われてしまうと、候補から外されてしまう可能性もあります。

フルリフォームする場合の費用は400万円が相場

不動産売却時にフルリフォームする場合、費用の相場は400万円ほどです。
ただし、工事内容や使用する材料のグレードによって異なります。
場所別のリフォーム費用の目安は、下記のとおりです。

• 内装：クロス（10㎡）1万円～2万円・フローリング（6畳）7万円～9万円・畳（1枚）5,000円～8,000円
• 設備：キッチン50万円～150万円・トイレ10万円～50万円・洗面所20万円～50万円・バスルーム50万円～150万円

水回りの設備は、高性能のものを選ぶとその分費用が高くなります。

リフォーム費用は100万円以内に抑える

不動産売却時にリフォームする場合、リフォーム費用は100万円以内に抑えるのがおすすめです。
令和元年2月における、一般社団法人住宅リフォーム推進協議会の調査によれば、修繕やメンテナンスを目的にしたリフォームの予算相場は、212.8万円でした。
ただし、すべての方が売却を目的としていないため、リフォームに200万円以上費やすのは現実的ではありません。
そのため、不動産売却でリフォームが必要な場合は「劣化や汚れが目立つ水回りのみ」「クロスと床のみ交換」という風に、優先順位を決めるのがポイントです。

リフォームしない場合でも不動産売却しやすくする方法

最後に、リフォームしない場合でも不動産売却しやすくする方法を解説します。

ハウスクリーニングに費用をかける

リフォームしないで不動産売却する場合は、ハウスクリーニングをおこないます。
ハウスクリーニングはリフォームよりも費用を抑えられ、気になる場所を綺麗にできるのがメリットです。
ハウスクリーニングを効率的におこなうためのコツは、水回りに絞って依頼することです。
キッチンやバスルーム、トイレなどの水回りは、汚れやすいうえ内覧者にチェックされやすい場所でもあります。
そのため、できるだけ綺麗な状態で内覧してもらうことが、早期売却への近道です。
生活感を取り除き、清潔感を出すためには、思い切ってプロの手を借りましょう。

ホームインスペクションをおこなう

リフォームしないで不動産売却する場合、ホームインスペクションの実施も有効的です。
ホームインスペクションとは、物件に生じている不具合や劣化の有無を第三者の目線からチェックするサービスです。
住宅の健康診断のようなもので、近年は中古物件の売却で導入する方が増えています。
ホームインスペクション済みの物件なら、安心して購入できるため、リフォームしない場合でも早期売却が見込めます。

簡易的な修繕や掃除をおこなっておく

リフォームしないで不動産売却する場合、簡易的な修繕や掃除を売主側でおこなっておきます。
収納の扉のネジが緩んでいる場合は締め直しておく、窓ガラスやサッシが汚れている場合は拭き掃除をしておくなど、できる範囲で構いません。
少しの手間でも、印象アップにつながります。

まとめ

不動産売却時は、基本的にはリフォームせずに売り出すのがおすすめです。
ただし、物件の状態によってはリフォームが必要になるケースもあります。
リフォームしない場合は、ハウスクリーニングやホームインスペクションをおこない、早期売却を目指してください。
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